新型コロナのワクチンについて
- 2021/03/10
- 22:27
日本でも、医療従事者を対象に、今年の２月17日から、新型コロナ感染症のワクチン接種が始まっていますが、今後、各都道府県で、高齢者、基礎疾患者、教職員、一般に接種が行われていくことが予定されています。
重症化のリスクが高い高齢者らについては４月以降優先的に接種を行うが、健康状態が悪い人や持病が悪化している人は、接種するかどうかは特に慎重な接種の判断を求めるとしています。
読売新聞 https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210215-OYT1T50099/
今回のコロナ感染症ワクチンについて、政府も、妊婦と15歳以下への使用は努力義務から外しています。妊婦や小児に対する、安全性が確認されていないとのことです。（下記参照）
今回ワクチン接種は、努力義務であり、罰則はなく、打つかどうかは、最終的には本人の判断となります。
今回の予防接種法の改定でも、付帯決議に
「接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであると周知」
「新型コロナウイルスワクチンを接種していない者に対して、差別、いじめ、職場や学校等における不利益取扱い等は決して許されるものではないこと周知徹底する」としています。
下記は東京新聞の解説より
https://project-linked.net/covid19/morning-182/
努力義務と言われると、「そうか、ワクチンを接種しないことは後ろめたいことなんだ」というイメージがあります。しかし去年12月の、予防接種法の改正には、ワクチンの有効性や安全性が十分に確認できない場合は、努力義務を適用しないという規定も盛り込まれます。また、接種しなくても罰則はありません。
下記は、「日本感染症学会ワクチン委員会「COVID-19ワクチンに関する提言」（第1版）より
https://www.kansensho.or.jp/uploads/files/guidelines/2012_covid_vaccine.pdf
ワクチンも他の薬剤と同様にゼロリスクはあり得ません。病気を予防するという利益と副反応のリスクを比較して、利益がリスクを大きく上回る場合に接種が推奨されます。国が奨めるから接種するというのではなく、国民一人一人がその利益とリスクを正しく評価して、接種するかどうかを自分で判断することが必要です。
そのための正しい情報を適切な発信源から得ることが重要であり、国や地方公共団体および医療従事者はそのための情報発信とリスクコミュニケーションに心がける必要があると考えます。
ファイザー社と日本政府の交渉の報道ですが、政府関係者はファイザーに落ち度があっても日本が責任を負ったり、高値でつかまされていると話しています。
ファイザーは、かなりビジネスライクにワクチン提供を行っており、かけひきが政府に行われていることは意識した方がよいと考えます。
ファイザー「首相と交渉を」 返答に関係者絶句、政府主導権取れず難航
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/210308/mca2103080623009-n1.htm
米国では、ワクチン接種後、113人が死亡しましたが、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は、ワクチン接種との明確な因果関係はないとしています。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210220-OYT1T50160/
これは「因果関係がある症状」の仕分けも関連しているかもしれません
「ワクチンの副反応に対する 考え方及び評価について」厚生労働省 では
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000739054.pdf
下記のような症状は、「接種と因果関係のない偶発的な事象」と区分されています。
・接種翌日に発熱した
・ワクチン接種翌日に急病になった
・ワクチン接種日の夜に持病が悪化 し、死亡した
因果関係がないとされれば、損害賠償の対象にもならないと考えられます。
また、ファイザー製薬の元副社長のマイケル・イードン博士らは、去る12月1日に、欧州医薬品局（EMA）に要請文を送付しています。
この要請の中で、胎盤形成に影響をもたらし「無期限に不妊症をおこす危険性」や（シンセチン-１に対する免疫反応）、過剰な免疫反応で悪化させる「抗体依存性感染増強（ADE）」を起こす可能性があると指摘しています。
加えて、PCR検査のCt値（ウイルス検知のための増幅回数）を変え、疑陽性が増えているという指摘もされています。
今回短い実験期間でもあり、今後このような情報などについても、注視しておいたほうがよいと考えます。
https://bonafidr.com/2020/12/07/%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%83%BB%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E3%81%AF%E3%80%8C%E7%84%A1%E6%9C%9F%E9%99%90%E3%81%AE%E4%B8%8D%E5%A6%8A%E7%97%87%E3%80%8D%E3%82%92%E5%BC%95/
イードン博士の指摘
①ワクチンによって過剰な免疫反応に繋がり、『抗体依存性感染増強』を引き起こす可能性がある。
②ワクチンはコロナのスパイクタンパク質に対する抗体が生成される。スパイクタンパク質は、『シンシチン・ホモログ・タンパク質』を含んでおり、ヒトなど哺乳動物の胎盤形成に必須であるため、無期限に不妊症を起こす危険性がある。
③短すぎる実験期間では、後発する副反応の現実的評価を行えない
少なくとも、予防接種法にもあるように、
「病気を予防する利益」と「副反応のリスク」を比較し、「利益がリスクを大きく上回る場合に接種が推奨される」ということを知っていただけたらと思います。
政治経済記事担当 知念敦
重症化のリスクが高い高齢者らについては４月以降優先的に接種を行うが、健康状態が悪い人や持病が悪化している人は、接種するかどうかは特に慎重な接種の判断を求めるとしています。
読売新聞 https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210215-OYT1T50099/
今回のコロナ感染症ワクチンについて、政府も、妊婦と15歳以下への使用は努力義務から外しています。妊婦や小児に対する、安全性が確認されていないとのことです。（下記参照）
今回ワクチン接種は、努力義務であり、罰則はなく、打つかどうかは、最終的には本人の判断となります。
今回の予防接種法の改定でも、付帯決議に
「接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであると周知」
「新型コロナウイルスワクチンを接種していない者に対して、差別、いじめ、職場や学校等における不利益取扱い等は決して許されるものではないこと周知徹底する」としています。
下記は東京新聞の解説より
https://project-linked.net/covid19/morning-182/
努力義務と言われると、「そうか、ワクチンを接種しないことは後ろめたいことなんだ」というイメージがあります。しかし去年12月の、予防接種法の改正には、ワクチンの有効性や安全性が十分に確認できない場合は、努力義務を適用しないという規定も盛り込まれます。また、接種しなくても罰則はありません。
下記は、「日本感染症学会ワクチン委員会「COVID-19ワクチンに関する提言」（第1版）より
https://www.kansensho.or.jp/uploads/files/guidelines/2012_covid_vaccine.pdf
ワクチンも他の薬剤と同様にゼロリスクはあり得ません。病気を予防するという利益と副反応のリスクを比較して、利益がリスクを大きく上回る場合に接種が推奨されます。国が奨めるから接種するというのではなく、国民一人一人がその利益とリスクを正しく評価して、接種するかどうかを自分で判断することが必要です。
そのための正しい情報を適切な発信源から得ることが重要であり、国や地方公共団体および医療従事者はそのための情報発信とリスクコミュニケーションに心がける必要があると考えます。
ファイザー社と日本政府の交渉の報道ですが、政府関係者はファイザーに落ち度があっても日本が責任を負ったり、高値でつかまされていると話しています。
ファイザーは、かなりビジネスライクにワクチン提供を行っており、かけひきが政府に行われていることは意識した方がよいと考えます。
ファイザー「首相と交渉を」 返答に関係者絶句、政府主導権取れず難航
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/210308/mca2103080623009-n1.htm
米国では、ワクチン接種後、113人が死亡しましたが、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は、ワクチン接種との明確な因果関係はないとしています。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210220-OYT1T50160/
これは「因果関係がある症状」の仕分けも関連しているかもしれません
「ワクチンの副反応に対する 考え方及び評価について」厚生労働省 では
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000739054.pdf
下記のような症状は、「接種と因果関係のない偶発的な事象」と区分されています。
・接種翌日に発熱した
・ワクチン接種翌日に急病になった
・ワクチン接種日の夜に持病が悪化 し、死亡した
因果関係がないとされれば、損害賠償の対象にもならないと考えられます。
また、ファイザー製薬の元副社長のマイケル・イードン博士らは、去る12月1日に、欧州医薬品局（EMA）に要請文を送付しています。
この要請の中で、胎盤形成に影響をもたらし「無期限に不妊症をおこす危険性」や（シンセチン-１に対する免疫反応）、過剰な免疫反応で悪化させる「抗体依存性感染増強（ADE）」を起こす可能性があると指摘しています。
加えて、PCR検査のCt値（ウイルス検知のための増幅回数）を変え、疑陽性が増えているという指摘もされています。
今回短い実験期間でもあり、今後このような情報などについても、注視しておいたほうがよいと考えます。
https://bonafidr.com/2020/12/07/%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%83%BB%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E3%81%AF%E3%80%8C%E7%84%A1%E6%9C%9F%E9%99%90%E3%81%AE%E4%B8%8D%E5%A6%8A%E7%97%87%E3%80%8D%E3%82%92%E5%BC%95/
イードン博士の指摘
①ワクチンによって過剰な免疫反応に繋がり、『抗体依存性感染増強』を引き起こす可能性がある。
②ワクチンはコロナのスパイクタンパク質に対する抗体が生成される。スパイクタンパク質は、『シンシチン・ホモログ・タンパク質』を含んでおり、ヒトなど哺乳動物の胎盤形成に必須であるため、無期限に不妊症を起こす危険性がある。
③短すぎる実験期間では、後発する副反応の現実的評価を行えない
少なくとも、予防接種法にもあるように、
「病気を予防する利益」と「副反応のリスク」を比較し、「利益がリスクを大きく上回る場合に接種が推奨される」ということを知っていただけたらと思います。
政治経済記事担当 知念敦
