新型コロナのワクチンについて
- 2021/03/10
- 22:27
日本でも、医療従事者を対象に、今年の2月17日から、新型コロナ感染症のワクチン接種が始まっていますが、今後、各都道府県で、高齢者、基礎疾患者、教職員、一般に接種が行われていくことが予定されています。重症化のリスクが高い高齢者らについては4月以降優先的に接種を行うが、健康状態が悪い人や持病が悪化している人は、接種するかどうかは特に慎重な接種の判断を求めるとしています。読売新聞 https://www.yomiuri.co.j...
日本でも、医療従事者を対象に、今年の2月17日から、新型コロナ感染症のワクチン接種が始まっていますが、今後、各都道府県で、高齢者、基礎疾患者、教職員、一般に接種が行われていくことが予定されています。
重症化のリスクが高い高齢者らについては4月以降優先的に接種を行うが、健康状態が悪い人や持病が悪化している人は、接種するかどうかは特に慎重な接種の判断を求めるとしています。
読売新聞 https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210215-OYT1T50099/
今回のコロナ感染症ワクチンについて、政府も、妊婦と15歳以下への使用は努力義務から外しています。妊婦や小児に対する、安全性が確認されていないとのことです。(下記参照)
今回ワクチン接種は、努力義務であり、罰則はなく、打つかどうかは、最終的には本人の判断となります。
今回の予防接種法の改定でも、付帯決議に
「接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであると周知」
「新型コロナウイルスワクチンを接種していない者に対して、差別、いじめ、職場や学校等における不利益取扱い等は決して許されるものではないこと周知徹底する」としています。
下記は東京新聞の解説より
https://project-linked.net/covid19/morning-182/
努力義務と言われると、「そうか、ワクチンを接種しないことは後ろめたいことなんだ」というイメージがあります。しかし去年12月の、予防接種法の改正には、ワクチンの有効性や安全性が十分に確認できない場合は、努力義務を適用しないという規定も盛り込まれます。また、接種しなくても罰則はありません。
下記は、「日本感染症学会ワクチン委員会「COVID-19ワクチンに関する提言」(第1版)より
https://www.kansensho.or.jp/uploads/files/guidelines/2012_covid_vaccine.pdf
ワクチンも他の薬剤と同様にゼロリスクはあり得ません。病気を予防するという利益と副反応のリスクを比較して、利益がリスクを大きく上回る場合に接種が推奨されます。国が奨めるから接種するというのではなく、国民一人一人がその利益とリスクを正しく評価して、接種するかどうかを自分で判断することが必要です。
そのための正しい情報を適切な発信源から得ることが重要であり、国や地方公共団体および医療従事者はそのための情報発信とリスクコミュニケーションに心がける必要があると考えます。
ファイザー社と日本政府の交渉の報道ですが、政府関係者はファイザーに落ち度があっても日本が責任を負ったり、高値でつかまされていると話しています。
ファイザーは、かなりビジネスライクにワクチン提供を行っており、かけひきが政府に行われていることは意識した方がよいと考えます。
ファイザー「首相と交渉を」 返答に関係者絶句、政府主導権取れず難航
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/210308/mca2103080623009-n1.htm
米国では、ワクチン接種後、113人が死亡しましたが、米疾病対策センター(CDC)は、ワクチン接種との明確な因果関係はないとしています。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210220-OYT1T50160/
これは「因果関係がある症状」の仕分けも関連しているかもしれません
「ワクチンの副反応に対する 考え方及び評価について」厚生労働省 では
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000739054.pdf
下記のような症状は、「接種と因果関係のない偶発的な事象」と区分されています。
・接種翌日に発熱した
・ワクチン接種翌日に急病になった
・ワクチン接種日の夜に持病が悪化 し、死亡した
因果関係がないとされれば、損害賠償の対象にもならないと考えられます。
また、ファイザー製薬の元副社長のマイケル・イードン博士らは、去る12月1日に、欧州医薬品局(EMA)に要請文を送付しています。
この要請の中で、胎盤形成に影響をもたらし「無期限に不妊症をおこす危険性」や(シンセチン-1に対する免疫反応)、過剰な免疫反応で悪化させる「抗体依存性感染増強(ADE)」を起こす可能性があると指摘しています。
加えて、PCR検査のCt値(ウイルス検知のための増幅回数)を変え、疑陽性が増えているという指摘もされています。
今回短い実験期間でもあり、今後このような情報などについても、注視しておいたほうがよいと考えます。
https://bonafidr.com/2020/12/07/%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%83%BB%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E3%81%AF%E3%80%8C%E7%84%A1%E6%9C%9F%E9%99%90%E3%81%AE%E4%B8%8D%E5%A6%8A%E7%97%87%E3%80%8D%E3%82%92%E5%BC%95/
イードン博士の指摘
①ワクチンによって過剰な免疫反応に繋がり、『抗体依存性感染増強』を引き起こす可能性がある。
②ワクチンはコロナのスパイクタンパク質に対する抗体が生成される。スパイクタンパク質は、『シンシチン・ホモログ・タンパク質』を含んでおり、ヒトなど哺乳動物の胎盤形成に必須であるため、無期限に不妊症を起こす危険性がある。
③短すぎる実験期間では、後発する副反応の現実的評価を行えない
少なくとも、予防接種法にもあるように、
「病気を予防する利益」と「副反応のリスク」を比較し、「利益がリスクを大きく上回る場合に接種が推奨される」ということを知っていただけたらと思います。
政治経済記事担当 知念敦
重症化のリスクが高い高齢者らについては4月以降優先的に接種を行うが、健康状態が悪い人や持病が悪化している人は、接種するかどうかは特に慎重な接種の判断を求めるとしています。
読売新聞 https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210215-OYT1T50099/
今回のコロナ感染症ワクチンについて、政府も、妊婦と15歳以下への使用は努力義務から外しています。妊婦や小児に対する、安全性が確認されていないとのことです。(下記参照)
今回ワクチン接種は、努力義務であり、罰則はなく、打つかどうかは、最終的には本人の判断となります。
今回の予防接種法の改定でも、付帯決議に
「接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであると周知」
「新型コロナウイルスワクチンを接種していない者に対して、差別、いじめ、職場や学校等における不利益取扱い等は決して許されるものではないこと周知徹底する」としています。
下記は東京新聞の解説より
https://project-linked.net/covid19/morning-182/
努力義務と言われると、「そうか、ワクチンを接種しないことは後ろめたいことなんだ」というイメージがあります。しかし去年12月の、予防接種法の改正には、ワクチンの有効性や安全性が十分に確認できない場合は、努力義務を適用しないという規定も盛り込まれます。また、接種しなくても罰則はありません。
下記は、「日本感染症学会ワクチン委員会「COVID-19ワクチンに関する提言」(第1版)より
https://www.kansensho.or.jp/uploads/files/guidelines/2012_covid_vaccine.pdf
ワクチンも他の薬剤と同様にゼロリスクはあり得ません。病気を予防するという利益と副反応のリスクを比較して、利益がリスクを大きく上回る場合に接種が推奨されます。国が奨めるから接種するというのではなく、国民一人一人がその利益とリスクを正しく評価して、接種するかどうかを自分で判断することが必要です。
そのための正しい情報を適切な発信源から得ることが重要であり、国や地方公共団体および医療従事者はそのための情報発信とリスクコミュニケーションに心がける必要があると考えます。
ファイザー社と日本政府の交渉の報道ですが、政府関係者はファイザーに落ち度があっても日本が責任を負ったり、高値でつかまされていると話しています。
ファイザーは、かなりビジネスライクにワクチン提供を行っており、かけひきが政府に行われていることは意識した方がよいと考えます。
ファイザー「首相と交渉を」 返答に関係者絶句、政府主導権取れず難航
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/210308/mca2103080623009-n1.htm
米国では、ワクチン接種後、113人が死亡しましたが、米疾病対策センター(CDC)は、ワクチン接種との明確な因果関係はないとしています。
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20210220-OYT1T50160/
これは「因果関係がある症状」の仕分けも関連しているかもしれません
「ワクチンの副反応に対する 考え方及び評価について」厚生労働省 では
https://www.mhlw.go.jp/content/10601000/000739054.pdf
下記のような症状は、「接種と因果関係のない偶発的な事象」と区分されています。
・接種翌日に発熱した
・ワクチン接種翌日に急病になった
・ワクチン接種日の夜に持病が悪化 し、死亡した
因果関係がないとされれば、損害賠償の対象にもならないと考えられます。
また、ファイザー製薬の元副社長のマイケル・イードン博士らは、去る12月1日に、欧州医薬品局(EMA)に要請文を送付しています。
この要請の中で、胎盤形成に影響をもたらし「無期限に不妊症をおこす危険性」や(シンセチン-1に対する免疫反応)、過剰な免疫反応で悪化させる「抗体依存性感染増強(ADE)」を起こす可能性があると指摘しています。
加えて、PCR検査のCt値(ウイルス検知のための増幅回数)を変え、疑陽性が増えているという指摘もされています。
今回短い実験期間でもあり、今後このような情報などについても、注視しておいたほうがよいと考えます。
https://bonafidr.com/2020/12/07/%E6%96%B0%E5%9E%8B%E3%82%B3%E3%83%AD%E3%83%8A%E3%83%BB%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E3%81%AF%E3%80%8C%E7%84%A1%E6%9C%9F%E9%99%90%E3%81%AE%E4%B8%8D%E5%A6%8A%E7%97%87%E3%80%8D%E3%82%92%E5%BC%95/
イードン博士の指摘
①ワクチンによって過剰な免疫反応に繋がり、『抗体依存性感染増強』を引き起こす可能性がある。
②ワクチンはコロナのスパイクタンパク質に対する抗体が生成される。スパイクタンパク質は、『シンシチン・ホモログ・タンパク質』を含んでおり、ヒトなど哺乳動物の胎盤形成に必須であるため、無期限に不妊症を起こす危険性がある。
③短すぎる実験期間では、後発する副反応の現実的評価を行えない
少なくとも、予防接種法にもあるように、
「病気を予防する利益」と「副反応のリスク」を比較し、「利益がリスクを大きく上回る場合に接種が推奨される」ということを知っていただけたらと思います。
政治経済記事担当 知念敦
コロナワクチン以外の治療薬や予防について
- 2021/03/10
- 08:45
日本政府は、今年の2月17日から、新型コロナ感染症のワクチン接種が行われていますが、ワクチンだけでなく、アビガンやほかの薬も含めて、有効と考えられる治療も積極的に承認し、状況に応じて使っていくべきと考えます。(それぞれ長所短所があると思います。)万能薬ではありませんが、アビガンは、中国、インド、ロシア、カナダ、インドネシア、エジプト、トルコなどで認可されています。世界のアビガン認可状況 http://hica....
日本政府は、今年の2月17日から、新型コロナ感染症のワクチン接種が行われていますが、ワクチンだけでなく、アビガンやほかの薬も含めて、有効と考えられる治療も積極的に承認し、状況に応じて使っていくべきと考えます。(それぞれ長所短所があると思います。)
万能薬ではありませんが、アビガンは、中国、インド、ロシア、カナダ、インドネシア、エジプト、トルコなどで認可されています。
世界のアビガン認可状況 http://hica.jp/avigan/avigan.html
また、イベルメクチン、5-アミノレブリン酸など、他の治療法も積極的に承認し、状況に応じて使っていくことも行ってほしいと考えます。
https://www.jmedj.co.jp/journal/paper/detail.php?id=14679
日本医事新報社 2020年05月23日時点の報道
安倍晋三首相は39県の緊急事態宣言解除を発表した5月14日の記者会見で、新型コロナウイルス感染症治療薬の開発状況に言及、企業治験や臨床研究が進められている抗インフルエンザウイルス薬「アビガン」(一般名:ファビピラビル)について月内承認を目指す考えをあらためて示すとともに、膵炎治療薬「フサン」(ナファモスタット)、抗IL-6受容体抗体「アクテムラ」(トシリズマブ)、抗寄生虫薬「ストロメクトール」(イベルメクチン)についても「有効性が確認され次第、早期の薬事承認を目指す」と明言した。
安倍首相はアビガン、フサン、アクテムラ、ストロメクトールの4剤について「いずれも日本が見出した薬。別の病気への治療薬として副作用なども判明し、安全性は確認されている。(新型コロナ感染症への)有効性が確認され次第、早期の薬事承認を目指す」と早期承認への意欲を示しながら、「それぞれの薬の長所が異なることから、これらをうまく組み合わせることで、さらなる治療効果も期待できる。有効な治療法を1日も早く確立したい」と、複数の薬剤の組み合わせによる治療効果にも期待を示した。
(抜粋以上)
一方で、アビガンも妊娠中の服用は不可など、副作用もあります。
いずれにしても、危険性含め、情報を開示し、より安全で有効なら活用してほしいと思います。
下記は治療法関連の説明記事です。
コロナ拡大1年、見えてきた治療法は
https://www.asahi.com/articles/ASP2B6QRQP24ULUC01T.html
息がはあはあし、食事もできなくなったら、重症化のサインだ。病院でCT検査と採血をし、肺炎や血栓の有無をすぐに調べる必要がある。
デキサメタゾンなどを個人輸入してのんではだめか
自己判断でのんではかえって危険だ。ただ、自分の肺の状態を把握するため、血中酸素飽和度を測るパルスオキシメーターを自宅に持っておくのは有効だ。
そして、国民それぞれがコロナにかからないこと、健康な心身をつくっていくことの取組もとても大切だと思います。
特に高齢者やこもりがちな人に対して、政府は、与野党の政党公約などにも掲げられていた、予防医学、介護予防、運動を通じ、心身を健康に保ち、免疫を上げる方法も勧め、密でない屋外や室内で、体を動かし、外で太陽の光を浴び、心身を健康にしていくこともすすめていただきたいです。政府広報やメディアでこのようなことも広げていっていただきたいです。
予防医学に詳しい医者が、それぞれがどのようにウイルスを防ぎ、心身を作るかについて書いた著作がありましたので紹介します。
「ウイルスに負けない生き方」2020年3月 (刈谷 真爾 高知大学医学部付属病院教授) より
コロナウイルスの防衛対策
・マスクの着用を徹底する。(こちらで追記:人の集まるところでは、窓を5cm開けるなどして換気)
・手洗いは、ウイルスを(殺すのでなく)洗い落とすことことなのを意識し、ゴシゴシ、20秒以上かけて洗う。拭いたタオルはこまめに洗濯する。
・それができない場合は、度数50%~70%のアルコールで消毒する。
・コロナは空気感染でなく、飛沫(しゃべるときなどに飛ぶ小さなつば)でうつるため、できるだけ人との距離を置く。1メートルが目安。
・寝る前に手、顔、口、鼻腔を良く洗う。
(口腔、鼻腔、のどにあるウイルスが、寝ている間に気管支に入り感染することが多い。)
・大人数のイベント開催、参加は見送る。
・感染症が多発している地域への旅行は、できるだけ避ける。
免疫力を上げるための取組
死なないためにすべきこと
・喫煙と飲酒をやめる。(タバコは特にコロナ死亡率を引き上げるとのことです)
・今日から、良い運動の習慣を確立する。
・有酸素運動・・週3~5回、30分~45分程度の有酸素運動をする。ジョギング、自転車、ロウイング、ダンスなど、形は問わない。
(10分程度の縄跳び、エアロバイク(1万円程度からある)も、続けやすくよいかと思います。)
・筋トレ・・週1~2回 腕立て伏せ、プランク、スクワット、懸垂、全速ダッシュなど。
・アブラナ科野菜を多めにとる。(ブロッコリーの芽、ブロッコリー、ケール、キャベツ、小松菜など。サプリにするのが困難で病気を予防するスルフォラファンが含まれるとのこと。)
・寝る前の1時間はできる限り液晶画面を見ないで過ごす。(液晶画面の光、電子機器のインジゲーターランプはメラトニンを分泌し、睡眠障害を起こすとのこと)
・自分のマインドを落ち着かせてプラスに保ち、瞑想や深呼吸の習慣をつける。
(困難はいつか過ぎ去る、などのプラス思考をもつ。
瞑想としては静かに10分でも座る。そして命の基本、健康の基本は、深呼吸とのこと。鼻から吸って、「ハ~」とゆっくりと口からはいていく。)
離婚、虐待、自殺防止のために、国が積極的に、国民の収入、経済を守ることは、とても大切です。
それに加え、政府や関係機関は、運動など、健康な心身をつくるための対策を示し、国民にすすめることもすべきです。
今後、予防医学、免疫強化、メンタルの健康の維持のための知見を広げ、その取組を拡充させることが、国民の健康を保つことにつながります。)
国や、国民の健康に関係する機関は、病気になりにくい環境を整え、ワクチンのみならずさまざまな治療法を選択できるようにしていただきたいです。
政治経済記事担当 知念敦
万能薬ではありませんが、アビガンは、中国、インド、ロシア、カナダ、インドネシア、エジプト、トルコなどで認可されています。
世界のアビガン認可状況 http://hica.jp/avigan/avigan.html
また、イベルメクチン、5-アミノレブリン酸など、他の治療法も積極的に承認し、状況に応じて使っていくことも行ってほしいと考えます。
https://www.jmedj.co.jp/journal/paper/detail.php?id=14679
日本医事新報社 2020年05月23日時点の報道
安倍晋三首相は39県の緊急事態宣言解除を発表した5月14日の記者会見で、新型コロナウイルス感染症治療薬の開発状況に言及、企業治験や臨床研究が進められている抗インフルエンザウイルス薬「アビガン」(一般名:ファビピラビル)について月内承認を目指す考えをあらためて示すとともに、膵炎治療薬「フサン」(ナファモスタット)、抗IL-6受容体抗体「アクテムラ」(トシリズマブ)、抗寄生虫薬「ストロメクトール」(イベルメクチン)についても「有効性が確認され次第、早期の薬事承認を目指す」と明言した。
安倍首相はアビガン、フサン、アクテムラ、ストロメクトールの4剤について「いずれも日本が見出した薬。別の病気への治療薬として副作用なども判明し、安全性は確認されている。(新型コロナ感染症への)有効性が確認され次第、早期の薬事承認を目指す」と早期承認への意欲を示しながら、「それぞれの薬の長所が異なることから、これらをうまく組み合わせることで、さらなる治療効果も期待できる。有効な治療法を1日も早く確立したい」と、複数の薬剤の組み合わせによる治療効果にも期待を示した。
(抜粋以上)
一方で、アビガンも妊娠中の服用は不可など、副作用もあります。
いずれにしても、危険性含め、情報を開示し、より安全で有効なら活用してほしいと思います。
下記は治療法関連の説明記事です。
コロナ拡大1年、見えてきた治療法は
https://www.asahi.com/articles/ASP2B6QRQP24ULUC01T.html
息がはあはあし、食事もできなくなったら、重症化のサインだ。病院でCT検査と採血をし、肺炎や血栓の有無をすぐに調べる必要がある。
デキサメタゾンなどを個人輸入してのんではだめか
自己判断でのんではかえって危険だ。ただ、自分の肺の状態を把握するため、血中酸素飽和度を測るパルスオキシメーターを自宅に持っておくのは有効だ。
そして、国民それぞれがコロナにかからないこと、健康な心身をつくっていくことの取組もとても大切だと思います。
特に高齢者やこもりがちな人に対して、政府は、与野党の政党公約などにも掲げられていた、予防医学、介護予防、運動を通じ、心身を健康に保ち、免疫を上げる方法も勧め、密でない屋外や室内で、体を動かし、外で太陽の光を浴び、心身を健康にしていくこともすすめていただきたいです。政府広報やメディアでこのようなことも広げていっていただきたいです。
予防医学に詳しい医者が、それぞれがどのようにウイルスを防ぎ、心身を作るかについて書いた著作がありましたので紹介します。
「ウイルスに負けない生き方」2020年3月 (刈谷 真爾 高知大学医学部付属病院教授) より
コロナウイルスの防衛対策
・マスクの着用を徹底する。(こちらで追記:人の集まるところでは、窓を5cm開けるなどして換気)
・手洗いは、ウイルスを(殺すのでなく)洗い落とすことことなのを意識し、ゴシゴシ、20秒以上かけて洗う。拭いたタオルはこまめに洗濯する。
・それができない場合は、度数50%~70%のアルコールで消毒する。
・コロナは空気感染でなく、飛沫(しゃべるときなどに飛ぶ小さなつば)でうつるため、できるだけ人との距離を置く。1メートルが目安。
・寝る前に手、顔、口、鼻腔を良く洗う。
(口腔、鼻腔、のどにあるウイルスが、寝ている間に気管支に入り感染することが多い。)
・大人数のイベント開催、参加は見送る。
・感染症が多発している地域への旅行は、できるだけ避ける。
免疫力を上げるための取組
死なないためにすべきこと
・喫煙と飲酒をやめる。(タバコは特にコロナ死亡率を引き上げるとのことです)
・今日から、良い運動の習慣を確立する。
・有酸素運動・・週3~5回、30分~45分程度の有酸素運動をする。ジョギング、自転車、ロウイング、ダンスなど、形は問わない。
(10分程度の縄跳び、エアロバイク(1万円程度からある)も、続けやすくよいかと思います。)
・筋トレ・・週1~2回 腕立て伏せ、プランク、スクワット、懸垂、全速ダッシュなど。
・アブラナ科野菜を多めにとる。(ブロッコリーの芽、ブロッコリー、ケール、キャベツ、小松菜など。サプリにするのが困難で病気を予防するスルフォラファンが含まれるとのこと。)
・寝る前の1時間はできる限り液晶画面を見ないで過ごす。(液晶画面の光、電子機器のインジゲーターランプはメラトニンを分泌し、睡眠障害を起こすとのこと)
・自分のマインドを落ち着かせてプラスに保ち、瞑想や深呼吸の習慣をつける。
(困難はいつか過ぎ去る、などのプラス思考をもつ。
瞑想としては静かに10分でも座る。そして命の基本、健康の基本は、深呼吸とのこと。鼻から吸って、「ハ~」とゆっくりと口からはいていく。)
離婚、虐待、自殺防止のために、国が積極的に、国民の収入、経済を守ることは、とても大切です。
それに加え、政府や関係機関は、運動など、健康な心身をつくるための対策を示し、国民にすすめることもすべきです。
今後、予防医学、免疫強化、メンタルの健康の維持のための知見を広げ、その取組を拡充させることが、国民の健康を保つことにつながります。)
国や、国民の健康に関係する機関は、病気になりにくい環境を整え、ワクチンのみならずさまざまな治療法を選択できるようにしていただきたいです。
政治経済記事担当 知念敦